2018年2月20日以降、YouTubeパートナープログラムの規約が変更されることで、チャンネル登録者数1,000人以上、過去12ヶ月間の総再生時間が4,000時間以上のチャンネルのみが収益化できるようになります。
この変更に対して、ネット上では「改悪だ！」という声も多く、多くの方々が嘆いているわけですが、個人的には「YouTubeが決定したことなので、そこに従うしかないのかな」といった気持ちです。残念ながら、我々がどうこう言って変わるようなものではありませんからね・・・。
一方、今回のYouTubeパートナープログラムの規約変更をしぶしぶ納得したとしても、規約変更に伴う変化に関して、色々な疑問や悩みを持っている方も多いようです。
実際、メルマガの読者の方や付き合いのあるクライアントさんからも色々な質問が届きましたので、それらの疑問・質問・悩みに対して、私の回答をすべてこのページにまとめることにしました。このページをしっかりと読めば、2月20日以降の規約変更について、疑問や悩みがスッキリと解決するはずです。
なお、今回のYouTubeパートナープログラムの規約変更については、下記の記事でもかなり詳しく分析や対策を解説していますので、興味があれば、下記の記事もチェックしてみてください。
| YouTube収益化の新基準をクリアするのは本当に大変なのか？登録者数1,000人以上、総再生時間4,000時間以上の広告掲載新基準を徹底解説！ |
登録者1,000人以上と総再生時間4,000時間以上のどちらかをクリアしていれば収益化できるの？
大前提として今回のYouTubeパートナープログラムの規約変更は、以下の２つの条件をどちらともクリアしているYouTubeチャンネルのみが収益化可能となります。
１．チャンネルの登録者数が1,000人以上
２．過去12ヶ月間の総再生時間が4,000時間以上
つまり、「総再生時間は4,000時間以上になっているけれど、チャンネル登録者数が900人のチャンネル」があった場合、このチャンネルは新基準をクリアできていない事になります。割とこういうチャンネルは多いのではないでしょうか。
どちらか一つの条件を満たした場合ではなく、両方の条件を満たさなければいけない形になっているのは、一つの条件だけの場合、不正を働くことで基準をクリアできてしまう可能性があるためです。
チャンネル登録者数1,000人以上という基準だけだと、チャンネル登録者を購入することもできてしまうわけです。（チャンネル登録者の購入はYouTubeの規約上でも禁止されています）
あるいは、チャンネルの相互登録でも登録者を増やすことができてしまいます。実際に海外では今回の規約変更を受けて「相互チャンネル登録をしよう」といった動きも生まれているそうです。
また、総再生時間が4,000時間以上のみの場合に関しても、何十時間もあるような動画をアップロードして、普段は使っていないスマホでその動画をずっと再生したままにしておき再生時間を稼ぐ・・・といったことも不可能ではありません。
悪用を避けるために詳細は割愛しますが、他にも裏ワザ的なやり方で再生時間を増やすことはできると思います。
そういった不正を防ぐ意味でも、２つの条件をどちらともクリアしたチャンネルでないと、収益化ができない仕様に変更されます。
もちろん、こういったグレーな裏ワザを使わずとも、視聴者に求められる動画を作り続けていけば、普通に新しい審査基準を超えることは可能です。なお、多くの視聴者から支持されるYouTubeチャンネルを作るためのノウハウについては、こちらで解説を行っています。
現在、収益化できているチャンネルは2月20日以降も収益化されたままなのか？
2月20日以前に収益化できているYouTubeチャンネルであれば、2月20日以降も収益化されたままなのかというと、決してそうではありません。
現段階で収益化できているチャンネルにも下記の２つのパターンが存在しています。
１．登録者数が1,000人以上、かつ、過去12ヶ月間の総再生時間が4,000時間以上で、すでに収益化されているチャンネル
２．総再生回数が1万回以上で収益化されているが、新基準を満たしていないチャンネル
１のようなチャンネルであれば、2月20日以降の新基準を満たしているので、特に何の変化もなく、ずっと収益化されたままとなります。
しかし、問題は２のように「総再生回数1万回」という旧基準をクリアできているものの、新基準を満たしていないチャンネルです。こういったチャンネルの場合、2月19日までは今まで通りチャンネルが収益化されたままですが、2月20日以降に広告が付かなくなります。
これを避けるためには2月20日までに何としてでも収益化の新基準をクリアできるように動画投稿を頑張っていくしかありません。
2月20日までに新基準を満たせなかった場合、該当のチャンネルはもう収益化はできない？
今の時点で収益化されているものの、2月20日の新基準をクリアできていないチャンネルは、2月20日以降に収益化を外されて、動画に広告が付かなくなります。
ただし、一度、収益化を外されてしまったとしても、その後、ずっと収益化できなくなってしまうわけではありませんので、その点は安心してください。
例えば、2月19日の時点で総再生時間の基準はクリアしているけれど、チャンネル登録者数が800人のチャンネルがあったとします。
このチャンネルは2月20日以降に一旦、動画に広告が付かなくなります。
その後、1ヶ月後の3月20日にチャンネル登録者数が1,000人を突破したとします。すると、再度YouTubeの収益化審査が行われ、動画内容に問題がなければ、またチャンネルが収益化されて動画に広告が付くようになります。
上記の例では、確かに2月20日～3月20日までの1ヶ月間は自分の動画に広告が表示されず、収益が発生しない状態になってしまいますが、2月20日の時点で収益化の新基準をクリアできていなかったからと言って、二度と収益化ができなくなるわけではありません。
このため、現在、運営を行っているチャンネルがある場合は、引き続き、継続して動画投稿を行っていき、2月20日以降になっても良いので、収益化の新基準を満たすことを目標に頑張っていくのが良いでしょう。
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2月20日までに新基準を満たせない場合、今までのYouTubeアドセンス報酬の支払いはどうなるのか？
報酬の支払いに関して気になっている方も多いですが、報酬支払いについてはシンプルに考えるのが良いと思います。
Googleアドセンスの報酬支払いは、該当月の報酬の合計金額が8,000円以上になった場合に翌月22日頃に支払いが行われます。
もし、いま運営しているYouTubeチャンネルが収益化の新基準を満たせていない場合、2018年2月に関しては2月20日までに支払い基準額である8,000円を超えているかどうかが重要になります。2月20日までに8,000円を超えていれば、3月22日頃に支払いが行われます。
一方、収益化の新基準を満たしていないチャンネルにおいて、2月1日～2月20日までの収益合計が仮に7,000円だった場合、3月の報酬支払いはなく、7,000円の収益はアドセンスアカウントに保留された状態になります。
「2月20日～2月28日まで広告が表示されていれば8,000円を超えたのに！」という場合が、一番何とも言えない気持ちになるかもしれません。
上記の例のようにアドセンスアカウントに7,000円の報酬が保留されている場合、2月20日以降に新基準をクリアして、もう一度、収益化され、プラスで1,000円分の報酬が発生すれば支払い基準を満たすことになります。
例えば、下記のような計算になります。
2月1日～2月19日 収益7,000円
2月20日～3月24日 収益0円
3月25日 新基準をクリアして再度収益化
3月25日～3月31日 収益1,000円
4月22日頃 7,000円+1,000円＝8,000円が支払われる
ということで、もし、2月20日までに支払額の基準を超えることができなかったとしても、今までに貯まっている収益は消滅するわけではありません。
誤解を恐れずに言えば、月間で8,000円に到達するかどうかといったレベルのYouTubeチャンネルは手直しや改善が必要であると言わざるを得ません。
もちろん、完全に趣味として運営しているチャンネルであればそれでも良いのですが、ビジネスとして取り組んでいたり、少なからずアドセンス報酬に期待していたりする場合は、根本的な修正や改善が必要だと思います。
YouTubeは大きな可能性を秘めている魅力的なメディアなので、正しいノウハウで実践していけば、月間で8,000円と言わずに日給で8,000円レベルも十分に可能です。そんなYouTubeで稼ぐための正しいノウハウについて興味がある場合はこちらもチェックしてみることをお勧めします。
一つのGmailアドレスで複数のYouTubeチャンネルを作った場合、すべてのチャンネルで新基準を満たさなければいけないのか？
YouTubeチャンネルは一つのメールアドレスで複数作成することができるため、一つのGmailアドレスで複数のYouTubeチャンネルを運営している方も多いと思います。
Gmailアドレス１で、YouTubeチャンネルＡ、YouTubeチャンネルＢ、YouTubeチャンネルＣという３つのチャンネルを運営している、といったケースです。
この場合、該当のチャンネルを収益化できるかどうかはチャンネルごとに判断されます。この点は今までと同じです。
例えば、現在、下記のようなチャンネル状況だったとします。
（分かりやすくするためにすべてのチャンネルで総再生時間の基準はクリアしているものとします）
チャンネルＡ 登録者1,500人
チャンネルＢ 登録者800人
チャンネルＣ 登録者500人
上記の場合、チャンネルＡは新基準をクリアできているので、2月20日以降も収益化されたままですが、チャンネルＢとＣは2月20日以降に広告が付かなくなります。
しかし、同じGmailアドレス１でチャンネルを作っていて、BとCが収益化できないからと言って、チャンネルＡまで収益化できなくなってしまうわけではありません。あくまでも、収益化の基準を満たしているかどうかは個別のチャンネルごとで判断されます。
繰り返しになりますが、ここに関しては今までと特に何も変わりません。
それこそ同じGmailアドレス内に、あえて収益化の申請をしていないチャンネルＡと、普通に収益化して広告報酬が発生しているチャンネルＢを所有することも可能だったと思います。それと同じように、Gmailアドレス（Googleアカウント）単位ではなく、基準を満たしているかどうかはチャンネルごとに判断され、基準をクリアしていけば良いのです。
2018年2月20日のYouTubeパートナープログラムの規約変更については、ネット上で「改悪だ」とか「底辺YouTuberは食えなくなる」だとか言われていますが、正しい知識を持っていれば、決して稼げなくなるわけではない事が分かります。
そもそも、YouTubeで月間数十万円以上を稼ごうと思ったら、チャンネル登録者数1,000人というレベルはただの通過点に過ぎません。
このため、YouTubeで大きな金額を稼ぎ続けたいと持っているのであれば、今回の規約変更に動揺することなく、今まで通り、淡々と動画投稿を行い、視聴者から高い評価をもらい続けていけば良いだけです。
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