会社員の副業としてYouTubeから広告収入を得たい場合「YouTubeへ動画投稿をしたら、会社や同僚に副業がバレてしまうのではないか」といった不安を持っている方は多いと思います。
YouTubeは正しいノウハウで実践すれば、毎月大きな金額の広告収入を得ることも可能なので立派な副業と言えます。
ただ、会社員にとって会社に自分の副業がバレるのは都合が悪いケースも多いでしょう。
実際には、会社にバレずに副業としてYouTubeに取り組むことは可能です。
会社や友人にYouTubeの副業がバレないようにするために重要なのは下記の3つです。
- 確定申告時に住民税の納付方法を「自分で納付」にする
- できる限り、顔出しをせずにYouTubeに取り組む
- 副業をやっていることを同僚や上司に絶対に言わない
これらのポイントを守っていれば、会社や友人にYouTubeの副業がバレることはまずあり得ません。
私は今までかなりの人数の副業会社員の方々に対して、YouTubeの動画投稿に関するアドバイスを行ってきました。
「YouTubeの副業が会社にバレない方法」として、上記のポイントを守っている方々からは誰一人として会社に副業がバレてしまった話を聞いたことがありません。
そんな実体験を踏まえて、この記事では会社員の方が「会社にバレないようにYouTubeで副業をする方法」について詳しく解説していきます。
この記事を読めば、あなたが会社員として働いていたとしても、ビクビクせず安心してYouTubeの動画投稿に取り組むことができるようになります。
なぜ、副業が会社にバレてしまうのか？ バレる3つの原因
会社にYouTubeの副業がバレないようにするために、まずは副業がバレてしまう原因を知っておきましょう。
副業がバレてしまうのは主に3つの原因があります。
- 住民税の徴収金額が多すぎる
- YouTubeで顔出しでの動画投稿
- 自分で誰かに副業のことを喋ってしまう
住民税の金額が多くなることで給料以外の収入の存在がバレる
YouTubeの動画投稿で広告収入を得られるようになったら、確定申告を行って所得税・住民税をきちんと納める必要があります。
会社からのお給料に関しては、会社の福利厚生の一環として「源泉徴収」という形で毎月のお給料から天引きして納税してくれます。
一方、YouTubeへの動画投稿は自身で取り組む事業になるので、自分で納税を行う必要があります。これが確定申告です。
詳細は後述しますが、確定申告の際に住民税の納付方法を「普通徴収」にしないと、会社側へ副業収入がバレてしまう可能性があります。
YouTubeで顔出しをすることでバレる
顔出しをしてYouTubeへの動画投稿を行っていた場合、会社の同僚や上司が見れば、一発であなたがYouTubeへの動画投稿を行っていることがバレます。
YouTube上には膨大な数の動画が投稿されているので、会社の関係者がピンポイントであなたの動画を見つけてしまう可能性はそこまで高くはありません。
しかし、YouTubeチャンネルの運営がうまくいって、チャンネルの登録者数が数万人、数十万人となっていけば、それだけ露出も増えるのでバレるリスクが高くなります。
あなたが「魚釣り」の動画をYouTubeに投稿していくとします。
同じ職場に、魚釣りが趣味の人がいれば、職場の誰かがあなたの動画へたどり着いてしまい、顔出しによって動画投稿がバレる可能性はあります。もちろん、職場の関係者が少なかったり、同じような趣味を持つ人がいなければバレる可能性は低くなります。
とはいえ、動画内で顔出しをしている場合はバレる可能性が高くなることは否定できません。
ちなみに、こちらで無料プレゼントしている「YouTubeで稼げる動画の実例集」では、顔出し・声出し不要のジャンルを複数公開しています。
自分から副業をやっていることを言ってしまいバレる
仲が良い同僚や上司に対して「実はYouTubeをやってます」と、副業の事をつい言ってしまう人も少なくないようです。
もちろん、副業OKの会社や自分の副業が周りに知られても良い場合は、親しい人に副業の話をしても良いと思います。
しかし、こっそりと副業をやりたいのであれば、絶対に誰にも副業について言わないことをお勧めします。
副業で稼げるようになってくると、周りの同僚よりも収入が増えることで羽振りが良くなることもあると思います。
そういった時に、調子に乗って、ついつい口を滑らせてしまう人は多いようなので注意が必要です。
はっきり言うと、副業のことを家族以外の誰かに言うメリットは何もありません。
むしろ、副業収入の大きさによっては妬まれるだけなので、デメリットしかありません。
確定申告時に「住民税を自分で納付する」と申請すれば会社に副業はバレない
ここからは「YouTubeの副業がバレないためにはどうすればいいのか？」について解説していきます。
まず、確定申告時に、副業収入分の住民税の納付方法に関して「自分で納付する（＝普通徴収）」を選択すれば、会社にあなたの副業での収入が漏れてしまうことはなくなります。
住民税の特別徴収と普通徴収の違い
- 特別徴収・・・会社の給料から源泉徴収として住民税が差し引かれる徴収方法
- 普通徴収・・・自宅に納付書が届き、自分で支払いをする徴収方法
住民税は前年の給料に応じて会社が計算を行い、その年の源泉徴収額を決めます。その額に従って、毎月の給料から住民税を天引きしています。これを「特別徴収」と言います。
会社側としては「本来は個人個人でやるべき住民税の支払いを、従業員に代わって面倒な住民税の計算や支払いをやってあげている形」になるので、会社の福利厚生の一環になります。
「特別徴収」だと副業がバレてしまう理由
例えば、本業の年収が500万円・副業の年収が200万円だったとします。
本来であれば年収700万円分の住民税を納税する義務があります。
確定申告時の申請時に「住民税を自分で納付する」と申請しなかった場合、あなたが住んでいる市区町村から会社に対して「年収700万円分として住民税を計算して給料から天引きしてください」といった通知が届いてしまいます。
結果的として、会社が支払っている給料は年500万円なのに、なぜか700万円分の住民税が・・・ということになり、副収入がプラスで200万円あることがバレてしまうのです。
「普通徴収」なら副業がバレない仕組み
副業での収入がある場合、当然、副業で稼いだ収入に対しても住民税は課税されます。
このため、副業分の収入に関しては「普通徴収（自分で納付する）」を選択することで副業がバレなくなります。
先の例での確定申告時に「普通徴収（住民税を自分で納付する）」と申請しておけば、会社のお給料からの天引きは年収500万円の収入に対してのみとなり、副業の収入である200万円に対する住民税は自分で納税する形になります。
この方式であれば、会社としては支払っている給料しか把握できないため、あなたの副業の収入額が会社側へバレなくなります。
なお、確定申告時に住民税を「自分で納付する」と選択した場合、直接、市区町村から住民税を納付するための書類が自宅に届きます。
この書類に従って、銀行振込みやコンビニ支払いなどで副業収入分の住民税を支払えば、会社にバレず、適切に納税もできます。
顔出しせずに動画投稿を行ったほうがバレる可能性は低い
副業がバレることを気にしているのであれば、動画内では顔出しをしないほうが無難です。
万が一、会社の関係者が、あなたのYouTube動画を見た時に、あなたが顔出しをしていたら100％バレることになります。
さすがに「あれは“そっくりさん”です」という言い訳は通じないでしょう。
最近では、世の中的に副業解禁の流れが来ているので、副業OKな会社も増えてきていますし、そういった会社にお勤めの場合は特に気にせず顔出しをしていっても良いと思います。
YouTubeには「会社員であること」を公言しながら、普通に顔出しをして動画投稿を行っている方も少なくありません。
- 会社に副業がバレることを気にしていない
- 副業OKの会社に勤めている
- 実は「会社員」というのはチャンネル内の設定・キャラ
なお、動画内で顔出しをしなくても人気のYouTubeチャンネルを作る方法はあります。
顔出しすることにこだわりがなく、かつ、会社に副業がバレたくないのであれば、顔出しをしないチャンネル運営を行っていくことをお勧めします。
顔出し・声出し無しでも広告収入を稼げる動画ジャンルの具体的をまとめたPDFファイルは、こちらの無料メール講座参加者の方限定でプレゼントしています。
YouTubeでの“声出し”は“顔出し”よりバレる可能性は低い
この記事を読んでいる方は、動画内での声出しについても迷っているのではないでしょうか。
動画内で声を出すことに関しては、顔出しほど周りの人たちにバレる可能性は低いので、自分が運営するチャンネルのコンセプトや動画の方向性によっては「声出し」はアリだと思います。
とはいえ、「絶対に会社に副業がバレたくない！」という場合は、声出しも避けておいた方が良いとは思います。
動画内で声を出した場合、あなたのことを知っている人が見たら「○○さんの声じゃないかな？」と思われることになるでしょう。
ただ、顔の場合は「自分に似ている人が動画投稿しているみたいです」という言い訳はさすがに通用しませんが、声だけであれば「そっくりさん」という言い訳ができなくもないと思います。
もし、会社から指摘を受けてしまった場合は「声が似てる人がいるらしくて、以前も友人から指摘されたんですよ…」といった言い訳で、なんとかその場を回避できるかもしれません。
極論、声だけの場合は、あなたが絶対に認めなければ「YouTube動画内の声」＝「あなた」を証明する方法は存在しません。
理想は会社に副業を認めてもらうこと
ここまでは「会社にバレずにYouTubeで副業をする」という観点で、アドバイスをお伝えしてきました。
個人的には、ここまで解説してきたポイントを守ってYouTubeをやっていけば全く問題ないと思っています。
一方で、「会社に黙って副業をするのはどうしても心理的にモヤモヤする…」ということであれば、理想は所属している会社に副業を認めてもらうことだと思います。
所属する会社の就業規則を調べてみる
最近は大手企業であっても「副業解禁」の流れが来ていますので、ご自身が所属している会社の就業規則を調べてみると、実は「副業OK」の場合もあると思います。
- 副業を禁止している
- 副業に対する規定がない
- 申告すれば副業OK
- 申告不要で副業OK
②の場合、人事部などに確認してみるのも一つの手です。（藪蛇になる可能性もあるので、私であればこっそり黙ってやってしまうと思いますが…）
③、④の場合は会社の規定に従ってYouTubeの副業をやれば全く問題ないでしょう。
「副業禁止」はあくまでも会社の規則でしかない
所属している会社の就業規則に「副業禁止」と記載されていたとしても、それはあくまでも会社側が勝手に決めた規則でしかありません。
一部の職業を除けば、何らかの法律によって副業が禁止されているわけではないのです。
このため「副業禁止」を無視して黙ってYouTubeの副業をやっても、それは法律違反ではなく、会社の就業規則違反でしかありません。
仮にバレたとしても、解雇などにはならないのでは？と思います。
なぜなら、会社外の活動に対して会社が過度に制限することは不可能だからです。
副業禁止の会社で、黙って副業をやる場合は自己責任にはなりますが、私であればバレないように気を付けながら副業をやってしまうと思います。
公務員や銀行員などは副業NGの可能性も
大抵の職業の場合、会社の就業規則が「副業禁止」となっていたとしても、事実上は副業できてしまいます。
一方で、公務員や銀行員などの場合は法律的にNGなケースもあります。
公務員の場合、国家公務員法や地方公務員法で「兼職、副業が禁止」とされています。
消防士（地方公務員）の方が、YouTubeのゲーム実況で収入を得たことで減給１０分の１（１か月）の懲戒処分を受けています。これは、YouTubeの広告収入が地方公務員法で原則禁じている副業にあたると判断されたためです。
こういったセンシティブな職業に就いている場合は、副業をやる前に法律や就業規則をもう一度確認した方が良いでしょう。
収入を得なければ副業にはならない
少し余談かもしれませんが、YouTubeチャンネルを収益化せず、YouTubeから広告収入を得なければ「副業」と判断されないはずです。
収入を得なければ、“ただの趣味”でしかないからです。
さすがに就業規則や法律で、個人の趣味を制限することはできないでしょう…。
とはいえ、せっかくYouTubeチャンネルの運営をするのであれば、収益化前提でやらないと勿体なさすぎると個人的には思っています。
普通の動画なら会社に副業を認めてもらえる可能性は高い
「所属している会社からの許可を取った上で副業をしていきたい」と考える場合でも、普通の動画であれば問題なく認めてもらえる可能性はあると考えています。
当然ですが、下記のような動画をYouTubeに投稿していたら、副業として認められないと思います。
- 公序良俗に反するような動画
- 炎上系の動画
- ヘイトスピーチ
- 暴力的な動画
- アダルト系
上記のような動画は基本的にYouTubeのコミュニティガイドラインや収益化ポリシーでもNGとなっているため、そもそも動画投稿を行うこと自体をお勧めしません。
また、このほかに「所属している会社の機密情報を漏らすような動画」、「自社サービスと競合するような動画」などは認められない可能性も高いでしょう。
ただ、視聴者が普通に楽しんでくれるような動画、ためになるような動画であれば、全く問題なく所属している会社に認めてもらうことは可能だと思います。
「確定申告しなければ会社に副業がバレない」は絶対にNG
「住民税の徴収方法を選択ミスしてしまうと会社に副業の収入がバレる可能性がある」という話を聞いたからと言って、「確定申告をしなければいいのでは？」という考えは絶対にNGです。
確定申告をしない場合、脱税になってしまう可能性もあるので、会社バレ以上に大きなリスクがあります。
基本的に確定申告は「必須」と考えるべき
YouTubeの副業で少しでも収入を得たら、基本的には必ず確定申告を行うべきです。
「１円でも収入が発生していれば確定申告をする」くらいの気持ちで考えておいた方が良いと思います。
副業の所得が年間20万円以下なら確定申告は必須ではない
「サラリーマンの給料 ＋ 副業の収入」を得ている人の場合、年間の所得が20万円以下であれば確定申告の義務はありません。
【副業の収入（売上）】－【副業の経費】＝【副業の所得】
ただし、「副業の経費」が大きく、年間での所得がマイナス（赤字）になっている場合などは、確定申告をした方が翌年以降にメリットが生まれるケースもあります。
例えば、「今年度が10万円の赤字」で「来年度が100万円の黒字」だったとします。
この場合、来年度の確定申告時に「10万円の赤字」と「100万円の黒字」を相殺して税負担が軽くなる可能性があります。
損失を繰り越せるメリットもあるため、副業の所得金額にかかわらず、確定申告をする意識を持っておいた方が良いと個人的には考えています。
副業ユーチューバーが経費にできるモノ
副業の収入から、副業の経費を差し引くことで「副業の所得」が算出できます。
経費として計上できるモノの詳細は、確定申告時期に税務署や税理士に問い合わせるのが一番ですが、基本的に下記のようなものは経費として認められます。
- 動画撮影機材（カメラ、マイク、三脚など）
- 撮影に使った撮影対象や備品
- 動画編集ソフトやWebツール
- YouTubeに関する書籍・セミナー代・情報コンテンツ
- セミナーへ行った場合の交通費
- インターネット接続費用、電気代など（一部）
何でもかんでも経費になるわけではありませんが、意外と経費にできるモノは多いです。
例えば、インターネットの月々のプロバイダ費用などは、プライベートで使っている時間帯・副業で使っている時間帯の割合によって「月々の費用の○％分は副業の収入を得るために必要な経費である」といった計算を行います。
年度の途中では、とりあえず経費になりそうなモノに関しては領収書をもらっておき、確定申告時期に税務署や税理士に相談してみると良いでしょう。
年間所得20万円以下でも住民税の支払い義務は発生する
副業の年間所得が20万円以下の場合、確定申告は不要で、副業分の収入に対して所得税の支払いは発生しません。
しかし、住民税に関しては副業の年間所得が20万円以下であっても支払い義務があります。
意外とこれを知らない人は多いので、注意が必要です。
確定申告を行うと、税務署経由で各市区町村の役所へあなたの所得が知らされます。
一方で、確定申告を行っていない場合は、住民税に関して自分で役所へ問い合わせる必要があります。
わざわざ役所へ問い合わせて住民税を納付するのであれば、確定申告をしてしまった方が結果的に楽なのでは？と私は考えています。
まとめ：3つのポイントを守れば会社に副業がバレることはない
YouTubeでの副業を会社にバレないようにするためには、下記の3つのポイントを守りましょう。
- 動画内で顔出しをしない（声出しもしなければ、より安全）
- 確定申告時の住民税の納付方法は「普通徴収」で
- 会社の人に副業のことを話さない
これらのポイントを守れば、会社に副業がバレる可能性はほぼほぼゼロになります。
また、所属している会社の就業規則によっては、会社からの許可を得てYouTubeチャンネルの運営を行っていくのも良いと思います。
YouTubeを見ていると気づくと思いますが、全く顔も声も出さずにYouTubeへの動画投稿を行っている方も多くいます。
そして、顔も声も出していないのに人気になっているチャンネルも多く存在しています。
- 手元だけを撮影して何かをやる動画
- ペットなどがメインの被写体の動画
- パワーポイントやアニメーションを活用した動画
- 文字テロップを付けた動画
ただし、顔・声によって個性やオリジナリティを出せない分、大きく再生回数を伸ばして人気のチャンネルを作っていくためには、しっかりとした戦略とノウハウが必要になってくるのも事実です。
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